食品スーパー各社は物流費高騰が収益を圧迫している状況です。物流24年問題が迫り、状況悪化も懸念されているため対策を急いでいます。

トラック共有で積載率アップ

大手スーパーの西友は、食品メーカーや物流業者など15社とトラックの共有など商品の物流で協業する検討に入りました。
九州では、トライアルカンパニーや食品スーパー等とトラックの共有する実験を始めています。福岡県筑紫野市に本部を置く西鉄ストアとは、１１月にも両社の物流拠点から同じトラックを使って店舗に商品を届ける共同配送の取り組みを始める方針です。
これまではメーカーから西友の物流施設、物流施設から店舗までのトラックは片道運行で、荷台が空になるとそのまま運送会社まで戻っており、それぞれのルートで運転手が必要となっていました。
新たなルートとして、実験的に行われているのは、メーカーから西友の物流拠点まで商品を配送後、そのままメーカーのトラックを使って店舗への配送も行なっています。また、物流拠点から西友の店舗まで商品を運んだ後に、西友のトラックを他社店舗への配送に使うこともあるようです。
これにより、トラックを有効活用することができ運転手不足への対策が可能となっています。また、トラックを共有することで、積載率を上げることができ作業効率の改善と運搬コストの改善に繋がります。

バラ積みからパレット導入へ

バラ積みバラ降ろしから、パレットに切り替える企業が増えています。各社物流センターでは、運転手が作業する時間や待機時間を減らすために、ダンボールを個別にトラックに積むバラ積みから、パレットでの納品の変更を進めています。

2024年問題により、食品の運送が滞る懸念に各社は対応を急いでいます。